耐震診断っどんなことをするの?/Superior夢暮(スペリオルムク)
耐震診断について
日本は古くから地震大国と言われ、
予期せぬタイミングで起こる地震により建物が倒壊し、
たくさんの人々が犠牲になってきました。
地震を止めることはできません。
それでも地震が原因で悲しむ人を少しでも減らしたい。
大地震が起きるたびに日常の備えの重要性を改めて考えさせられます。
たとえ地震で建物が被災して損傷を受けたとしても、
倒壊を免れさえすればそこに住む人の命は守れるかもしれない。
そんな建物の安全性と密接にかかわるのが耐震診断です。
耐震診断とは設計図や現地調査で耐震性に関わる部分を確認・調査したうえで、
耐震性を計算する作業です。
一般的に住宅の耐震診断といえば、一般財団法人 日本建築防災協会の講習や、
耐震診断を行う者として必要な知識及び技能を
習得させるための講習(登録資格者講習)と同等以上の講習と
国交大臣が認めた講習を修了した建築士
(一級建築士・二級建築士・木造建築士)が行います。
耐震診断の種類
耐震診断は木造の建物を対象に行う診断方法と、
非木造の建物を対象に行う診断法方法があり、
それぞれ診断方法が複数存在します。
例えば、木造であれば破壊を伴う精密診断法と破壊が伴わない一般診断法。
非木造(鉄骨造、鉄筋コンクリート造、鉄筋鉄骨コンクリート造など)であれば1次診断法~3次診断法といった計算方法の違う3種類の診断方法があります。
今回はその木造住宅の耐震診断を取り上げます。
木造住宅では日本建築防災協会が認定したプログラムで診断しますが、
その診断結果は数値で評点として表示されます。
「1.0」に満たない住宅に対しては、「倒壊する可能性がある」
「倒壊する可能性が高い」などと評価され、
「1.0」以上であれば、「一応倒壊しない」「倒壊しない」と評価されます。
耐震診断の評点
評点が【1.0】未満だから大地震で必ず倒壊するというわけではなく、
【1.0】以上といって倒壊しないことが保証されるわけではありません。
耐震性を考えるうえで最も大切なのは柱ではなく壁の量です。
しかし、単純に耐震性に効果のある壁(耐力壁)が
多ければよいかというわけでもありません。
大事なのは耐力壁の配置、つまりバランスです。
築年数の新しい住宅でもバランスが悪いために
評価が低くなってしまうこともあります。
耐震性や耐震診断を考えるうえで知っておきたい基礎知識の1つに、
旧耐震基準と新耐震基準の違いがあります。
耐震性に関わる部分の建築基準法の改正は
今までに何度か行われていますが、そのなかでも大きな改正は、
1981年(昭和56年)6月1日に行われています。
この改正によって耐震性に関する考えが大きく変更になったことで、
それ以前の基準(旧耐震)で建てた建築物とそれ以降の基準(新耐震基準)で
建てた建築物では耐震性に大きな違いが生まれました。
もちろん、住宅購入者にとっても、住宅オーナーにとっても
新耐震基準で建てられた住宅の方が安心できます。
簡単にいえば、旧耐震基準で建てられている住宅の方が
倒壊する可能性が高いということです。
しかし、新耐震基準で建てた住宅でも安心だと言い切れないことがあります。
実際に耐震診断をしてみたところ、新耐震基準の家でも
【1.0】未満という結果が出ることは大変多く、
その原因は建物の劣化(古くなって劣化すれば耐震性は下がる)や
耐力壁のバランスの悪さなどが原因となっています。
耐震診断をお願いするには少し敷居が高いかも?と思っておられる方に、
だれでも簡単に自分が住む家の耐震強度がどれくらいあるのかの
目安を知ることができます。
耐震診断の問診内容
それが、『誰でもできるわが家の耐震診断』です。
これは木造一戸建て平屋または2階建て住宅向けの耐震診断方法で、
一般の人々が自ら住まいの耐震性をチェックしたいといった場合の
簡単な診断法を提供するとともに、
耐震性に関わるキーポイントを啓発することを目的としています。
問診形式の診断方法で、10個の問診に応えて評点の合計によって
診断結果を出します。
問診内容は以下の通りです。
住宅の所有者が自ら診断することで、耐震に関する意識の向上・耐震知識の習得ができるように配慮されており、「誰でもできるわが家の耐震診断」を受けるだけでも、「マイホームの耐震性が理解できる」「住宅のどの部分が耐震性に影響するのかを知れる」「防災意識の向上」が得られるメリットがあります。
お住まいの家の耐震性をおおまかに知りたい方はやってみてください。
まとめ
弊社では知識と経験のある耐震診断士が在籍しています。
大切な家族の命を守るために、お住まいの耐震性能はどれくらいあるのかを
この機会に今一度考えてみてはいかがでしょうか。
相談は無料で受付けておりますので、お気軽にお問合せください。